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変革の、その先へ。
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    WORKS

    支援実績

    上場企業を中心とする、多様な業界・テーマでの支援実績の一部をご紹介します。

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    OUR APPROACH

    私たちが
    大切にしていること

    複雑な課題に丁寧に向き合い、誠実な対話を重ねながら、共に最善の形を模索していく。私たちは、各社固有の文脈に踏み込んだ助言と実行支援にこそ、価値があると考えています。

    01経営の目線で考える

    制度や開示の要請への対応を目的化せず、常に「企業価値の向上に資するか」という経営の目線から論点を整理します。

    02固有の文脈に踏み込む

    業種・事業構造・株主構成・組織風土。一般論では捉えきれない各社固有の事情を深く理解した上で、実行可能な選択肢を示します。

    03実行まで伴走する

    報告書の納品で終わらせず、取締役会・委員会での議論や社内への浸透まで、変革が定着するプロセスに伴走します。

    まずは、課題をお聞かせください。

    取り組みの初期段階のご相談も歓迎しています。守秘義務を遵守の上、丁寧に対応いたします。

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    COMPANY

    会社情報

    トランスフォーム合同会社の理念と概要をご紹介します。

    PHILOSOPHY

    私たちの考え

    未来を決める意思決定の、そばに。

    私たちは、"正解"をすぐに提示することだけを目的とせず、お客様とともに考えながら、状況に即した最適な答えを導き出す姿勢を大切にしています。

    組織が直面する課題の多くに、万能な解決法はありません。目に見える現象の背後には、その企業ならではの歴史や文化、関係性、価値観が折り重なっており、一つとして同じ背景は存在せず、したがって課題も同じではありません。そうした複雑な状況に向き合うために、私たちはまず丁寧に耳を傾け、対話を重ねることから始めます。明確な答えがすぐに見えないときも、仮説を立て、検証を重ねる中で、少しずつ課題の本質が見えてきます。必要なスピード感を意識しながらも、拙速な判断ではなく、的確な選択に至るプロセスを共に歩んでいく。それが、私たちが大切にしているアプローチです。

    私たちが提供するのは、すでに決められた解ではなく、その組織にとって最もふさわしい"あり方"を共に考え、形にしていくための支援です。変化のスピードが増し、正解が一つではないこの時代において、私たちは信頼できる伴走者として、組織が自ら未来を選びとっていけるよう、支援を続けてまいります。

    PROFILE

    会社概要

    Transform ロゴ トランスフォーム合同会社
    TRANSFORM LLC
    会社名トランスフォーム合同会社(TRANSFORM LLC)
    所在地〒103-0027 東京都中央区日本橋2-1-3 アーバンネット日本橋二丁目ビル10階
    電話番号050-1720-0106(受付時間 9:00〜18:00 土日・祝日を除く)
    設立2020年1月
    代表片岡 匠
    事業内容 コーポレートガバナンス・アドバイザリー
    組織人事アドバイザリー
    サステナビリティ・アドバイザリー
    主なクライアント上場企業を中心とする事業会社
    REPRESENTATIVE

    片岡 匠

    代表

    株式会社リクルートで営業職としてキャリアをスタートし、ベンチャー企業にて営業・人事部門の責任者を歴任。その後、マーサージャパン、コーン・フェリー・ジャパンなどの外資系コンサルティングファームにおいて、コーポレートガバナンスと組織人事のコンサルティングに従事した後、当社を設立。

    専門は、コーポレートガバナンスおよび組織人事。これまで、多くの上場企業の取締役会・指名報酬委員会およびその事務局に対して、社長・役員の後継者計画、役員報酬制度、取締役会の実効性評価、取締役のスキルマトリックスの策定、社外取締役の招聘などを支援してきた。現在も、複数企業の取締役会・指名報酬委員会にアドバイザーとして関与している。

    早稲田大学社会科学部卒業。一橋大学大学院国際企業戦略研究科(MBA)修了。iU 情報経営イノベーション専門職大学 客員教授。

    ACCESS

    アクセス

    東京メトロ銀座線・東西線/都営浅草線「日本橋」駅よりすぐ Googleマップで開く ↗

    私たちについて、さらに詳しく。

    支援実績やチームの専門性については、個別にご説明いたします。

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    SERVICES

    支援領域

    企業変革の成否を左右する三つの領域で、企業価値の向上につながる助言と実行支援を提供します。

    SERVICE 01

    コーポレートガバナンス・アドバイザリー

    CORPORATE GOVERNANCE ADVISORY

    企業価値の向上を実現するためのガバナンスの強化を、「形式」ではなく「実質」の観点から支援します。後継者計画や役員の指名・報酬戦略から、取締役会・委員会とその事務局の機能強化まで、設計から実行・定着に至るまで一貫して伴走します。

    後継者計画・経営リーダー育成取締役会の実効性評価・機能強化 役員報酬制度の設計・改訂指名・報酬委員会の設置・運営
    詳細ページへ
    SERVICE 02

    組織人事アドバイザリー

    ORGANIZATION & HR ADVISORY

    経営戦略と連動した人材戦略・人事制度の策定・設計を軸に、組織設計・組織変革、次世代経営人材の選抜・育成、M&A時の人事課題への対応まで、あるべき組織と人の実現に向けた変革を支援します。

    組織設計・組織変革人事制度の設計・改訂 次世代経営人材の選抜・育成M&A時の組織・人事対応
    詳細ページへ
    SERVICE 03

    サステナビリティ・アドバイザリー

    SUSTAINABILITY ADVISORY

    サステナビリティを経営戦略に統合し、持続的な企業価値の向上につなげるための取り組みを、戦略・方針の策定から変革の実務遂行、情報開示・エンゲージメントまで支援します。

    戦略・方針の策定変革・実務遂行 経営基盤・体制強化情報開示・エンゲージメント
    詳細ページへ
    SERVICE 01

    コーポレートガバナンス・
    アドバイザリー

    「形」から「実質」へ ―― 企業価値を高めるガバナンス改革

    ガバナンス改革が広く進む一方で、「体制は整えたが、取締役会の議論の質が高まらない」「実効性評価が形骸化している」といった声は、いまも多くの企業から聞かれます。私たちは、取締役会・各委員会の実効性向上にとどまらず、次代の経営を担う人材を計画的に育てる後継者計画、あるべきインセンティブを機能させる役員の指名・報酬戦略、そして「稼ぐ力」を強化・促進する土台となる経営執行機能と監督機能の向上まで、ガバナンスを企業価値創造の仕組みとして捉えて支援します。あわせて、取締役会・各委員会の機能強化を支える事務局機能の強化にも深く関与し、助言にとどまらず、改革が実務として定着するまで実行を支援します。

    こんな課題に
    • 取締役会の実効性評価が形骸化し、企業価値の向上につながっていない
    • 社長・CEO・役員の後継者計画を、実効性ある形で整備したい
    • 役員報酬を、企業価値向上へのインセンティブとして機能させたい
    • 監督と執行の役割を整理し、「稼ぐ力」を支える経営体制を築きたい
    • 指名・報酬委員会を、実質的な審議の場として機能させたい
    • 取締役会・委員会を支える事務局の体制・スキルを強化したい
    主な支援メニュー
    支援の進め方(例:取締役会実効性評価)
    1. 現状把握・設計機関設計・過年度評価・開示状況を確認し、評価の目的と項目を設計します。
    2. 調査・インタビューアンケートに加え、取締役・監査役への個別インタビューで実態に迫ります。
    3. 分析・報告結果を構造的に分析し、取締役会に報告。優先的に取り組むべき課題を提示します。
    4. 改善・開示支援翌年度に向けた改善アクションの実行と、対外開示の作成を支援します。
    ← 支援領域一覧に戻る

    ガバナンスに関するご相談はこちら。

    検討の初期段階でも、まずは課題感をお聞かせください。

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    SERVICE 02

    組織人事アドバイザリー

    経営戦略と連動した「人と組織」の変革を、制度と運用の両面から支援します。

    人的資本経営への注目が高まる中、人事は経営アジェンダの中核となりました。しかし、制度を変えても行動が変わらない、開示は整えたが実態が伴わない、という課題は少なくありません。私たちは、経営戦略と連動した人材戦略・人事制度の策定・設計を軸に、組織設計・組織変革、次世代経営人材の選抜・育成、M&A・組織再編に伴う人事課題への対応までを一気通貫で捉え、あるべき組織と人の実現に向けた変革を、助言と実行支援の両面から後押しします。

    こんな課題に
    • 経営戦略と連動した人材戦略を策定したい
    • 事業戦略の転換に合わせて、全社組織を再設計したい
    • ジョブ型を含む人事制度の再設計を検討している
    • 人的資本の開示を、実態ある取り組みと一体で進めたい
    • 次世代の経営人材・多様なリーダーが育っていない
    • M&A・組織再編に伴う組織・人事課題に対応したい
    主な支援メニュー
    支援の進め方(例:人事制度改定)
    1. 現状診断制度・運用・人材データを分析し、経営戦略とのギャップを特定します。
    2. 基本設計目指す人材像と処遇思想を定め、制度の骨格を経営陣と合意形成します。
    3. 詳細設計等級・評価・報酬の詳細を設計し、移行シミュレーションを行います。
    4. 導入・定着労使・社内コミュニケーションと管理職への浸透まで伴走します。
    ← 支援領域一覧に戻る

    組織・人事に関するご相談はこちら。

    制度の部分的な見直しから全社変革まで、幅広く対応します。

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    SERVICE 03

    サステナビリティ・
    アドバイザリー

    サステナビリティを経営戦略に統合し、持続的な企業価値向上へつなげます。

    サステナビリティ情報開示の制度化が進み、対応は「やるかどうか」から「どう経営に組み込むか」の段階に移りました。私たちは、開示対応を出発点としながらも、マテリアリティの特定、戦略への統合、推進体制の構築、さらにはカーボンニュートラルや人権対応といった個別テーマの変革・実務遂行までを視野に入れ、サステナビリティへの取り組みが企業価値の向上と両立する経営の実現を、助言と実行支援の両面から支えます。

    こんな課題に
    • サステナビリティ開示の制度対応を進めたいが、社内体制が追いつかない
    • マテリアリティを特定したが、戦略や KPI と結び付いていない
    • サステナビリティ委員会が形骸化している
    • 非財務指標・インパクトの可視化とモニタリングの仕組みを整えたい
    • カーボンニュートラル・人権・人的資本など、個別テーマの実務を進めたい
    • 投資家との対話でサステナビリティの説明力を高めたい
    主な支援メニュー
    支援の進め方(例:戦略策定〜開示)
    1. 現状評価開示状況・体制・外部評価を分析し、同業他社と比較した立ち位置を明らかにします。
    2. マテリアリティ特定事業への影響と社会への影響の両面から重要課題を特定し、経営陣と合意します。
    3. 戦略統合・KPI設定中期経営計画との接続を設計し、実効性ある KPI とガバナンス体制を定めます。
    4. 開示・対話統合報告書等の開示物の作成と、投資家との対話への活用を支援します。
    ← 支援領域一覧に戻る

    サステナビリティに関するご相談はこちら。

    開示対応から戦略統合まで、フェーズに応じて支援します。

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    WORKS

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    note・NewsPicks での発信、ブログ、ダウンロード資料の4つのカテゴリーで、実務の最前線から得られた知見をお届けしています。

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    記事で扱ったテーマに関するご相談も歓迎しています。

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    お問い合わせいただいた内容は、守秘義務を遵守し厳重に取り扱います。営業目的のご連絡はご遠慮ください。

    通常、2 営業日以内に担当者よりご返信いたします。

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